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  • 2010.06.15 Tuesday
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岩手・宮城内陸地震 追悼式で復興誓う(毎日新聞)

 17人が死亡、6人が行方不明となった岩手・宮城内陸地震から丸2年を迎えた14日、被害が集中した宮城県栗原市の文化施設「みちのく伝創館」で市主催の追悼式が開かれた。被災者ら約600人が犠牲者の冥福を祈り、復興に向け力を合わせることを誓った。

 追悼式に先立ち、地震発生時刻の午前8時43分に防災無線のサイレンが鳴り、市内各地で黙とうがささげられた。追悼式で佐藤勇・栗原市長は「犠牲者の心情を思うと胸が締め付けられる思い。復興に向け着実に前進したい」と述べた。

 栗原市では5月末現在、32世帯84人が仮設住宅に入居中。大半は7月末までに修復した自宅に戻る見通しだが、生活道路が開通していないため、帰宅のめどが立たない世帯もある。

 ◇岩手では防災訓練

 一方、岩手県では被災地の一関市と奥州市で防災訓練があった。2年前は国道342号が寸断され、迅速な情報収集が困難だったため、関係機関の連携を確認した。

 一関市では午前9時に宮城県沖を震源とするマグニチュード8の地震が起き、岩手県内陸南部で震度6弱を観測したとの想定で実施。国土交通省や県、建設業協会など約60団体が参加した。市役所内の災害対策本部に、重傷者発生や住宅の一部損壊などの連絡が次々に入り、現場確認の指示が出された。

 奥州市では自主防災組織などに配布した緊急告知ラジオの試験訓練があり、受信できるかを確認した。【比嘉洋、須藤唯哉、湯浅聖一】

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久々毒舌!真紀子氏も鳩山政権メッタ斬り(スポーツ報知)

 民主党の田中真紀子元外相(66)が31日、久々の毒舌で鳩山政権を斬った。社民党の連立離脱については「確かな理念もないまま連立したこと自体がダメ」とバッサリ。普天間基地移設問題の「5月末決着」について「公約ではない」と苦しい言い訳をした首相に対し「あんなのナンセンスです」。批判は内閣全体に及び「鳩山総理の資質の問題、確かにあると思います。ほかの閣僚はバックアップしていないし、勘違いしている」と話した。支持率続落については「こんな状態でいけばもっと下がるかもしれない」と予想していた。

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郵便不正・村木公判 最後のヤマ場、調書の採否を決定へ(産経新聞)

 障害者団体向け割引郵便制度をめぐり偽の証明書を発行したとして、虚偽有印公文書作成・同行使罪に問われた厚生労働省元局長、村木厚子被告(54)の公判で、大阪地裁(横田信之裁判長)は26日、検察側が証拠採用を求めた元厚労省職員や障害者団体「凛(りん)の会」メンバーらの供述調書の採否を決定する。調書の信用性を争う弁護側は「調書と公判証言に対する裁判所の評価が反映される」として最後のヤマ場と位置づけており、結果が注目される。

 採否が決定されるのは、民主党の石井一参院議員の口利きを受けて村木被告に便宜を指示したとする厚労省元部長(58)や、村木被告から「決裁なんかいいんで証明書を作って」と指示されたとする厚労省元係長、上村勉被告(40)らの供述調書数十通。

 公判に出廷した元部長は「この話自体が壮大な虚構ではないか」と指示を否定。上村被告も「自分で勝手に決めて自分一人で実行した」と調書の内容を翻すなど、証人出廷した関係者のほぼ全員が捜査段階の供述を覆す異例の展開となっている。

 一方、検察側は「調書の信用性は公判証言よりも高い」として取調官5人を証人尋問。検事らは脅迫や誘導を否定した上で、公判の供述との食い違いについて「立場上(公判で)言えない人もいる」とし、双方の主張は真っ向から対立した。

 これらの供述調書の多くは、同じ横田裁判長が担当している「共犯者」の公判にも登場している。

 凛の会元会長、倉沢邦夫被告(74)=1審無罪、検察側が控訴=は公判で供述を翻し、無罪を主張。倉沢被告の供述調書はほかの関係者の調書とともに証拠採用されたが、倉沢被告の公判証言と明らかに矛盾。4月27日の判決では、倉沢被告だけでなく上村被告の調書も「疑いを入れる余地がある」として信用性を否定した。

 また、凛の会発起人、河野克史被告(69)=1審有罪、控訴=は罪を認め、調書についても弁護側が同意したため、すんなりと証拠採用。今月11日の判決はこれらの調書に基づき、村木被告や倉沢被告との共謀を認定した。

 しかし、河野被告は21日になって、公判中に同意した調書は「真実ではない」と主張を一転させて控訴。弁護人によると、倉沢被告の無罪判決が控訴の理由の一つで、控訴審では取り調べの違法性も改めて主張する方針という。

 今回の採否で、一部でも証拠採用が却下されれば、検察側は事実上、公判維持が難しい状況に追い込まれる。倉沢被告のように、信用性を検討するために証拠採用することも十分想定されるが、村木被告の弁護人はその場合でも「倉沢被告の判決以上に調書が信用されることはない」と自信をのぞかせており、検察側にとって厳しい状況は変わらない。

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 【ニューヨーク時事】米ニューヨーク市マンハッタンで15日から開催されている2010年ニューヨーク国際現代家具見本市(ICFF)に出展した片岡克仁デザイン事務所(本社徳島市)のいすが、高い職人技術を反映した製品に授与される「クラフツマンシップ」賞を受賞した。
 米国で有名なインテリア専門誌10誌の編集者が、ICFFに出展されている数多くの製品の中から、特に職人技に優れた作品として選定した。同事務所の片岡克仁代表(51)は「重要な賞をいただき驚いている。これを契機に、北米市場の販路開拓を加速させたい」と、受賞の喜びを語った。 

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 地方自治体の首長らが結成した「日本創新党」は13日、今夏の参院選の1次公認候補6人を発表した。比例代表には党代表幹事の中田宏・前横浜市長ら3人を擁立。党首の山田宏・東京都杉並区長は入っておらず、記者会見では自身の出馬について「現在のところ白紙。『党首であるあなたが立たないとだめだ』という区民や国民の声も多く、尊重しつつ早期に答えを出したい」と述べるにとどめた。候補者はいずれも新人。中田氏のほかは次の通り。(敬称略)

 <選挙区>藤岡隆雄(東京、前金融庁課長補佐)、浜野夕希子(大阪、会社員)、清水哲(千葉、千葉県印西市議)<比例代表>斎藤弘(前山形県知事)、岡野俊昭(前千葉県銚子市長)

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<ニュース1週間>アイスランドの火山噴火、欧州航空網打撃/山崎宇宙飛行士が地球に帰還(毎日新聞)

 今週(4月17〜23日)のニュースをまとめた。

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 ◇アイスランドの火山噴火、欧州航空網打撃

 アイスランドで14日に噴火した火山の影響で、火山灰が欧州北部に広がり、各国の航空網は大きな影響を受けた。15日以後、欧州では約10万便が欠航し、日本を含む世界各地で約800万人に影響が出た。欧州航空交通安全機関(本部・ブリュッセル)は22日、欧州域内(38カ国)の航空網がほぼ復旧したと発表。これまでの運航停止で航空会社を中心に損失も多額にのぼるという。

 ◇山崎宇宙飛行士が地球に帰還

 山崎直子宇宙飛行士(39)ら日米の7人を乗せたスペースシャトル「ディスカバリー」(アレン・ポインデクスター船長)は、米東部時間20日午前9時8分(日本時間同日午後10時8分)、米フロリダ州ケネディ宇宙センターに着陸した。山崎さんは、日本人女性2人目の飛行士として約15日間の任務を終えて帰還した。ISSでは、山崎さんと長期滞在中の野口聡一飛行士(45)は史上初めて宇宙での日本人対面が実現。シャトルは今年退役するため、92年の毛利衛さん(62)が初めて搭乗して以来、7人目で最後のシャトル搭乗日本人となった。

 ◇舛添前厚労相が「改革新党」

 舛添要一前厚生労働相は23日、「新党改革」の旗揚げを宣言した。舛添氏は改革クラブに合流したうえで党名を「新党改革」に変更、代表に就任した。これに先立ち、舛添氏と矢野哲朗元副外相は22日、自民党に離党届を提出した。合流は政党要件を満たす国会議員5人を確保するためだという。

 地域政党づくりも相次いだ。山田宏・東京都杉並区長や中田宏・前横浜市長らは18日、地方自治体の首長や首長経験者らによる新党「日本創新(にっぽんそうしん)党」の結成を正式に発表した。大阪府では橋下徹知事を代表とする政治団体(地域政党)「大阪維新の会」が19日、政治資金規正法に基づく政治団体の届け出を府選挙管理委員会に提出し、正式に設立した。

 ◇事業仕分け第2弾

 政府の行政刷新会議による「事業仕分け第2弾」が23日、独立行政法人(独法)と公益法人を対象に、東京都内の貸し会議場で始まった。前半は独法を対象に土・日曜を除く28日までの4日間。47法人計151事業を精査し、事業の重複などの無駄を洗い出すとともに、独法の再編を含む制度改革につなげる方針だ。

 ◇政府が徳之島に移設先を初打診

 米軍普天間飛行場(沖縄県宜野湾市)の移設先候補地として政府が検討している鹿児島県徳之島の地元町長が20日午後3時すぎ、伊仙町役場で記者会見し、移設先として打診を受けたことを明らかにした。大久保明・伊仙町長と大久幸助・天城町長。2町長によると、滝野欣弥官房副長官から3町長に電話があり「普天間の件で平野官房長官に会ってほしい」と伝えられた。政府側から正式に接触があったのはこれが初めて。3町長は協議した結果、午後2時半ごろ、官邸側に「会わない」と伝えたという。

 ◇英会話のジオスが破産

 英会話学校大手「ジオス」(東京都渋谷区)は21日、東京地裁に破産手続きを申請し、保全管理命令を受けたと発表した。負債総額は約75億円。英会話事業は329校(生徒数約3万6800人)のうち、ジー・コミュニケーション(名古屋市)が230校(同約2万9000人)の運営を引き継ぎ、99校は閉鎖する。07年には経営破綻(はたん)した英会話学校NOVAの主要事業を買収していた。

 ◇明石歩道橋事故で元副署長を強制起訴

 11人が死亡した兵庫県明石市の歩道橋事故(01年7月)で、検察官役を務める指定弁護士は20日、県警明石署の榊和晄(さかき・かずあき)・元副署長(63)=退職=を業務上過失致死傷罪で在宅で起訴した。昨年5月施行の改正検察審査会法に基づき強制的に起訴する全国初のケースとなった。指定弁護士は公判で冒頭陳述や論告・求刑なども行う。公判では、榊被告への尋問は行わず、遺族のほか、公訴時効について専門家から意見を聞く方針。

 ◇上海万博PRに岡本真夜さんの曲

 シンガー・ソングライターの岡本真夜さん(36)の所属事務所「noi」は19日、5月1日に開幕する中国の「上海万博」実行委員会からヒット曲「そのままの君でいて」の楽曲使用申請を受け、受諾したと発表した。万博PR曲は「そのままの君でいて」と酷似しており、中国側による盗作ではないかと非難が広がっていた。

 ◇金本、連続フルイニング出場止まる

 プロ野球・阪神の金本知憲(ともあき)外野手(42)が18日、横浜スタジアムで行われた横浜戦の先発メンバーから外れ、「世界記録」とされる連続試合全イニング出場が1492試合で途切れた。金本選手は八回に代打出場し、連続試合出場は日本歴代2位の「1638」に伸ばした。金本選手は春先から右肩を痛め、今季は17日まで打率1割6分7厘と低迷。守備でも満足な送球ができないことから、自ら先発出場を辞退した。連続試合全イニング出場は広島時代の99年7月21日の阪神戦(甲子園)でスタート。06年4月9日には、米大リーグ・元オリオールズのカル・リプケン氏が持ち、大リーグ記録とされる「903」を抜いた。

 ◇サマランチ前IOC会長が死去

 1980年から21年間、国際オリンピック委員会(IOC)会長を務め、五輪の商業化やプロ選手の参加などを推し進めたフアン・アントニオ・サマランチ前会長が21日、心臓疾患のため、出身地のスペイン・バルセロナ市内の病院で死去した。89歳だった。84年ロサンゼルス五輪では大会組織委員会が世界的なスポンサー制度を導入し、財政難からの脱却に成功。これをきっかけに五輪の商業化を進めた。また、92年バルセロナ五輪ではプロ選手の参加を全競技に拡大した。

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【一筆多論】

 世は新党ブームである。

 昨夏の衆院選に殴り込んで成功した「みんなの党」が刺激となって、失政続きの民主党政権に失望し、自民党に愛想を尽かしている有権者をターゲットに次から次へと名乗りを上げている。きのうは、東京都杉並区の山田宏区長や中田宏前横浜市長らが主導する新党が正式に旗揚げし、自民党執行部への批判を強めている舛添要一前厚労相の新党構想もくすぶっている。

 中でも異彩を放っているのが、「たちあがれ日本」の結党に参加した平沼赳夫氏ら5人の面々である。

 創設メンバー全員が、昭和13年3月生まれの中川義雄氏を筆頭に戦後生まれは一人もいない。「立ち枯れ新党」と、みんなの党の渡辺喜美代表は揶揄(やゆ)しているが、自らが先鞭(せんべん)をつけた「第三極」市場を荒らされないか内心は穏やかでないはずだ。

 新党のキーマンは、幹事長を務める園田博之氏。世間をあっといわせた「自社さ」政権成立の立役者で、参院選後の政局をにらんで水面下の活動を活発化させているが、彼は昭和17年生まれだ。実は17年生まれの政治家は、小泉純一郎元首相を筆頭に大物ぞろいなのである。

 鳩山政権を事実上仕切っている小沢一郎幹事長もそうだし、共産党の市田忠義書記局長も17年生まれ。週刊誌をにぎわすほど元気な中井洽国家公安委員長も同期生である。

 東アジアに目を広げれば、中国の胡錦濤国家主席も北朝鮮の金正日総書記も昭和17(1942)年生まれ。ちなみに大阪生まれの李明博・韓国大統領は、17年ではないが、16年12月生まれである。

 現在の東アジアは、昭和17年生まれの政治家が動かしているといっても過言ではない。

 なぜ昭和17年生まれに有力政治家が多いのか。

 戯(ざ)れ言として見逃してほしいのだが、前年12月8日の日米開戦が東アジア全体にもたらした高揚感と緊迫感、3歳のときに迎えた敗戦の衝撃が大きく作用しているのではないかとひそかににらんでいる。

 むろん、ご本人たちはほとんど記憶にないだろうが、「三つ子の魂百まで」とはよく言ったもの。幼児期の体験がその後の人生を大きく左右するとの説は、大いにうなずける。

 さて、問題は戦後生まれである。団塊の世代が生まれた終戦直後は、物情騒然としていたものの、戦後の日本は紆余(うよ)曲折があったとはいえ、右肩上がりの経済成長がつい最近まで続いた平和で豊かな時代だった。昭和30年代後半生まれの私もそうだが、のほほんと子供時代を過ごした人間は、どうも凄(すご)みというのが出ない。

 鳩山由紀夫首相は昭和22年生まれで、小沢氏とは5つしか違わないが、迫力に雲泥の差があるのは賢明な読者のみなさんならおわかりだろう。「ポスト鳩山」の1番手に昭和ヒトケタの渡部恒三元副議長から“指名”された菅直人財務相(21年生まれ)も近頃(ごろ)、とんと大人しい。

 世代論ですべてを片付けられるほど、政治の世界は単純ではないが、戦中・戦前生まれの元気さが目立つだけに、団塊世代のだらしなさが目立つ。学生運動華やかなりし頃の血気盛んさはどこに消えたのか。「決起せよ、団塊政治家」と後輩からエールを送りたい。(論説委員・乾正人)

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板橋区役所の電話不通原因 交換機の処理能力超す(産経新聞)

 東京都の板橋区役所で3月、庁内の電話が13時間以上にわたって不通になった事故で、区は19日、原因について「電話交換機に処理能力を超えるデータが流れ込んだために、交換機が停止したと推定される」と発表した。

 電話が不通になったのは3月26日。区によると、この日は特別な電話の使い方をしてはいなかったというが、区役所内のすべての電話で通話した場合を超えるデータが交換機に流れ込んでいた。なぜ、これほどのデータ流入があったかは不明だという。

 区は大量のデータが送信されても、交換機が停止しないような仕組みを構築するとしている。

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山口大の不正経理、調査対象40人超す(産経新聞)

 山口大の丸本卓哉学長は6日の定例記者会見で、教員による研究費の不正経理問題に触れ「研究費の多くの部分は国民の税金であり申し訳ない」と謝罪した。丸本学長は「調査対象者が40人を超え当初予想から大幅に増えたため、全容解明にもう少し時間がかかる」と説明。「これを機に、新たな山口大学像に向かって再出発したい」と述べた。

 同大学は再発防止策として既存の内部監査室の機能を強化して監査指導室に改称したほか、研修会を開いて教員の意識改革を促すなどの取り組みを進めるという。

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携帯かゆみ・虫刺され薬「プチウナコーワα」を新発売―興和(医療介護CBニュース)

 興和は4月6日、持ち運びに便利で、頑固なかゆみにその場ですぐに対応できるかゆみ・虫刺され用薬「プチウナコーワα」を新発売する。

 2008年に発売された「プチウナコーワ」の処方強化品として、かゆみが悪化したり、皮膚が赤く腫れたりする原因となる炎症を抑えるデキサメタゾン酢酸エステルを新配合。また、ジフェンヒドラミン塩酸塩がかゆみの基になるヒスタミンの働きを抑え、かゆみを鎮めるとともに、リドカインの局所麻酔作用により、かゆみの伝わりをブロックする。

 用法・用量は1日数回、適量を患部に塗布する。価格は12mL/609円(税込み希望小売価格)。


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